まとまった休みが取れると、すぐに旅に出たい衝動に駆られます。学生時代は、時間を見つけては格安航空券を手に海外に行きましたが、今は気軽な国内旅行にも心ひかれます。アンケートでは「国内」派が「海外」派を圧倒。ただし、男性と女性では異なる傾向もうかがえました。

ひとり旅は寂しくない

　国内旅行最大の魅力は、気軽さ。近場でも近場なりに楽しめる。

　「計画なしでも車や電車、徒歩ですぐに行けるのが魅力」（岐阜、６８歳男性）、「近くの温泉や、日帰り低山ハイクの森林浴で十分満たされる」（兵庫、５３歳男性）、「街並み散策が楽しみ」（神奈川、７３歳男性）。

　パスポートの有効期限を調べたり、国際便の搭乗を予約したり。「国内」派にとって、海外旅行は面倒ばかり。「治安もよく、食べ物も口に合い、自然も豊でいいことづくめ。海外旅行の選択肢はない」（埼玉７３歳男性）と、断言するひとも。

　国内旅行で興味がある行き先は、「温泉」が２位の「紅葉の名所」を大きく引き離した。「必ず露天風呂付の部屋に泊まる。滞在中は温泉ざんまい。日ごろのストレスがお湯でほどけるから不思議」（大阪、５７歳女性）

　そもそも、全員に尋ねた「旅の目的」では、観光地巡りなどではなく、「リフレッシュ」がダントツだった。

　「年中無休の主婦の仕事から解放されるのが何よりうれしい」（京都、５７歳女性）、「何もせずに、ぼーっと過ごす。最高のぜいたくだと思う」（奈良、５４歳男性）。

　皆さん、お疲れ気味。「国内」に支持が集まった背景かもしれない。

　一方の、「海外」派からは、アクティブな回答が多く寄せられた。特に７０歳超の女性のコメントが目をひいた。

　「ノルウェーのフィヨルドに７８歳で訪ねました。夢がかないました。（愛知、８１歳女性）、「今年のスイス旅行で３５ヵ国になる」（千葉、７７歳女性）、「体力のあるうちにアフリカを旅行したい」（千葉、７１歳女性）。　

全国の温泉地

脳ドック、鍼灸などプラン

　全国各地の温泉地で「「現代版湯治」の取り組みが広がっている。病院での認知症検診を滞在メニューに組み込んだり、鍼灸や薬膳料理を提供したりするホテルや旅館も登場。本来、温泉が担っていた湯治の役割を新たな視点から見直し、宿泊客を呼び込んでいる。

　環境省によると、２０１５年度の温泉宿泊者は延べ約１億３２００万人と、１９９２年度のピーク時から１０００万人近く減少。同省は温泉地活性化プロジェクトを開始し、情報提供などを通して各地を支援している。

　戦国武将・真田家ゆかりの湯治場として知られる鹿教湯温泉（長野県上田市）では昨年１０月、認知症予防のための「ものわすれドック」が始まった。地元の病院での脳検査や、理学療法士による運動指導、栄養士による栄養指導が組み込まれている。

　月１回３人限定で受診料は通常７万２００円（税込み）と高額だが、ほぼ毎月予約が入り、これまでに十数人が利用した。担当する理学療養士、丸山陽一さん（５２）は「中高年が夫婦で訪れ、熱心に食事や運動メニューを聞いてくるケースが多い」と手応えを語る。

　温泉と鍼灸、薬膳料理を組み合わせたプランを今年３月に始めたのは榊原温泉（三重県津市）の旅館「湯本榊原館」。鈴鹿医療科学大学（同県鈴鹿市）の鍼灸専門の教員が施術するほか、食事は「日本薬膳学会」が監修し、黒ゴマやクコの実、旬の野菜などを使ったヘルシー料理を提供する。夫婦での利用が多いという。

　榊原館は「鍼灸後、少し時間を置いて、温泉に入るとさらに血行が良くなる。薬膳で体の中からも健康になってほしい」とPRする。

古くから「湯治文化」があるかみのやま温泉（山形県上山市）では宿泊客にウォーキングや、低カロリーで栄養のバランスのとれた食事を提供プログラムを１５年に導入。昨年度は約５５人の宿泊客が利用した。

　企業との提携にも力を入れ、上山市が協定を結んだ「太陽生命」（東京都）とは、健康診断で生活習慣病の予備軍とされた社員の受け入れを始めた。損保ジャパン日本興亜ひまわり生命（同）とも同様に提携する予定。同市は「健康に関心が深い企業との提携を増やし、温泉地の支援につなげていきたい」と話している。

食の宅配ビジネス

　総菜やコンビニ弁当などの調理済みの食品を自宅で食べる「中食」の市場が拡大基調にある中、宅配ピザ・宅配寿司の業界でも、宅配にかける人手不足が深刻化している。若年層の運転免許保有者の数も年々減少。各社は、高校生や主婦といった新たな人手を確保しようと、電動自転車の導入を拡大している。同時に、店舗運営の効率化も求められている。

　日本ピザハット（横浜市）は６月までに都心部を中心に約１０店舗で電動自転車１０台を導入している。従来、交通事故のリスクを考慮し、バイクの免許を持っていても、運転に不慣れな高校生や主婦は積極的に採用してこなかった。電動自転車の導入によって、免許がなくても幅広く採用しやすくなった。

　２０１７年内には、都心部を中心に３０店舗超で導入することを計画している。狙いは人手不足への対応だけでない。都心部は渋滞が慢性化し、一方通行や細い路地といった様々な道路状況がある。近場であれば、電動自転車はよりスピーディーな配達手段になる。リースで導入する電動自転車はバイクより費用がかからず、コスト削減にもつながる。

　１６年末の１６～２４歳の運転免許保有者数は５年前と比べて約７％減の５７０万人と、年々減少傾向にあり、「ピザーラ」を展開するフォーシーズン（東京・港）も５５店舗で６５台の電動自転車を導入。「ナポリの窯」を展開するストロベリーコーンズ（仙台市）も一部店舗で７台を活用している。

　宅配寿司の業界でも、電動自転車の導入が広がる。ライドオン・エクスプレスは、宅配寿司「銀のさら」の２０店舗で２台ずつ導入し、電動自転車が配達の２割を占める。１８年３月末までには１００台に増やすことを計画する。同社は、人気飲食店の商品を届けるデリバリー代行事業「フアィンダイン」の全２２店舗でも６０～７０台を導入し、配達の半分にも上る。

　銀のさらとフアィンダインでは、ドライバーの共有化も進め、人手不足の解消や配達効率の向上を図る。２ブランドを併設した店舗を設け、ドライバーの位置情報を管理。一人のドライバーが複数の店舗の商品を配達でき、荷物を積んでいない状態の時間の短縮につなげる。１７年末までに２ブランドを併殺した店舗を１０店舗以上まで増やす計画だ。

　宅配各社はさらに、ウェブで注文の効率を高めて電話での接客時間を短縮させるほか、持ち帰りを増やしてスタッフの労働負担の軽減を図る。将来の導入に向け、ドローンを使ったロボット配達の実験も一部で始まっている。

来年度税制改正要望へ

地方の市街地で活用促す

　地方の中心市街地の活性化に向け、政府はさきごろ、空き店舗が立つ土地への課税強化を検討する方針を決めた。店が住宅を兼ねている場合、固定資産税は現在、最大で６分の１に減免されているが、自治体が判断すれば、この優遇措置の対象外とすることができるようにし、店舗としての活用を促す。

　さきごろ開かれた政府の「まち・ひと・しごと創生会議」がまとめた地方創成の基本方針案に明記した。６月上旬に閣議決定し、来年度の税制改正要望に盛り込む方針。地方創生に向けては、財政支援など「アメ」が目立ち、課税強化という「ムチ」は異例だ。

　地方都市の商店街では、売り上げの減少や高齢化により、「シャッター通り」と呼ばれる空き店舗の増加が大きな課題になっている。出店希望者がいる場合でも、所有者は税負担が大きくないことなどから、貸し出に積極的でない事例もあり、活性化を妨げていると指摘されてきた。

　対象としてはこれまで、家賃や店舗改装費の補助、所有者と出店希望者のマッチングなどが中心だったが、今後は、自治体が商店街再生に重点的に取り組む際、店舗の有効活用に協力しない所有者などに限り、固定資産税の減免対象から外すことを検討する。

　実際の制度設計では、「住宅」と「空き店舗」をどういう基準で線引きするかが課題となる。

　２０１５年に施行された「空き家対策特別措置法」では、倒壊の危険や衛生上の問題がある場合に固定資産税の優遇措置をなくせるようにした。今後、こうした先行例を参考に、空き店舗とは別に自宅がある場合には優遇措置を認めないなど、具体的な基準が検討されることになりそうだ。

　基本方針案は、地方創生には「地方の平均所得の向上の実現が重要」とも明記。雇用創出のほか、遊休農地や古民家などの「遊休資産」の活用も進めるとした。東京一極集中の是正に向け、中央省庁のサテライトオフィスの設置なども検討する。

海洋研究開発機構などははきごろ、千葉県の房総半島沖の海底に、様々な工業製品に使われている白金やコバルトなどの希少金属を含んだ「コバルトリッチクラスト」を発見したと発表した。面積は、東京都２３区の約１．５倍（約９０平方キロ）あり、近海で資源採取できる可能性が高まったという。

　コバルトリッチクラフトは海底の岩を鉄やマンガン、希少金属がアスファルトのように覆っている。これまで、本州から約２千キロ離れた南鳥島周辺で見つかっている。陸からの有機物が降り積もるため、分布しにくいと考えられていた。

　今回発見されたのは、房総半島沖東南東約３５０キロにある海底の山。無人探査機が水深１５００～５５００メートルの斜面一面に黒っぽい鉱物が広がる様子をとらえた。海洋機構の鈴木勝彦ユニットリーダーは「日本近海でも同じような地形が多数あるので、さらに調査が必要」と話した。

米仲介大手や異業種も参入

来年にも全国で解禁

　異業種からの参入も相次ぐ。京王電鉄は今年２月、国家戦略特区の東京・大田区のマンションで民泊事業を始めた。３タイプの計１４室を備える。同社の担当者は「民泊のノウハウを蓄積し、将来的には京王線沿線でも展開したい」と話す。

　パナソニックは旅行客受け入れのために住宅を改修する「民泊リフォーム」事業に乗り出す。木材や障子、畳などを使った古民家風の「和」を強調したリフォームを提案する。

　民泊には、都市部などでのホテル不足を解消する役割も期待される。政府は２０年に訪日客４０００万人を目標に掲げており、宿泊施設の受け皿の役割も担う。

違反が横行

　政府は、民泊の普及に向け、新法に基づき、業界の健全化にも取り組む。

　これまでは、旅館業法での許可を取らずに営業する「違法民泊」が横行し、騒音やゴミなど、近隣住民とのトラブルが頻発した。厚生労働省が昨年行った全国調査によると、民泊の仲介サイトに登録されていた約１万５０００件の民泊物件のうち、許可を得ていたのは約１７％にすぎなかった。無許可が約３１％で、約５３％は実態の把握すらできなかった。

　新法では都道府県が監督者となり、個人などの事業者に、宿泊者名簿の作成や衛生面の管理、騒音防止などの措置を義務付け、違反業者には業務改善命令などを出す。しかし、行政が数多くの個人による民泊の営業実態を正確に把握し、違反者を徹底して取り締まれるかは未知数な面がある。

体育「楽しい」は平均下回る

　全国体力調査の検討委員を務める内藤久士・順大スポーツ健康科学部長も、順位は現場の熱意の影響が大きいと見ている。

　「調査に反対していた教職員組合もある。体力作りに取り組んでも、測定は重視しないという教員もいる。いい記録を出したいという子供に何度でもやり直しをさせる教員もいれば、１回で終わりだという教員もいる」

　１９６４年東京五輪をきっかけに始まった旧文部省のかつての調査は、人数を絞り込んでサンプルを取り出す方式だった。

　福井はそれに先がけ、小４から高３までの子ども全員を対象に県独自の体力調査を６３年に始めた。結果をもとに各校が体力作り推進の「計画」と「報告」を作成し、県に提出する。

　全国調査で福井に次ぐ高成績を挙げる茨木県も同様に、６７年から独自の調査を行ってきた。茨木県教育庁の担当者は「親世代や教員が子供のころから、体力調査が当たり前に実施されてきた。伝統があるので地域や家庭の関心が高い」と好成績への影響を認める。

　「体力日本一」の福井県には、実は気になる結果があるという。１６年度の調査で、体育の授業が「楽しい」と答えた中２男女の割合が全国平均を下回っていた。県教育庁の担当者は４月の研修会で「日本一になりましたが、子供たちが感じていることを見逃さないようにしてください」と教員に呼びかけていた。

　全国体力調査では、体力テストの測定値や順位だけでなく、アンケートから体力作りの課題を探っている。内藤学部長も「学校は数値だけでなく、子供の運動への意識との関係を分析した上で、各家庭に伝えるようにしてほしい」と話している。

県「学校が一体で取り組む」

現場の熱意影響

　各地の小学校、中学校で４月から７月にかけて実施の「全国体力調査」で、圧倒的な成績を誇るのが福井県だ。過去８回の調査で、小学校男女はすべて１位。中学２年も１位が男子で３回、女子で５回ある。その秘密はどこにあるのだろうか。

　４月下旬、福井県内であった小中学校の体育科と保健体育科の研修会。県教育庁が全国体力調査の結果分析や、２０１３年から取り組む、１日１時間は体を動かそうという小学校のでの取り組みについて説明した。その後、休み時間を延ばして体力づくりをする「業間体育」などについて、現場の教員同士が話し合った。

　「業間体育は福井の特色とされているが、同様の取り組みは全国に広がっている。県教育庁の担当者は「昔ながらの取り組みを続けているだけで、他と比べたら遅れているかもしれない」と話した。

　では、好成績を挙げ続けている秘密はどこにあるのか。県内の小、中学校で２５年以上の指導経験がある男性教諭は「子どもががんばろうと思う環境を作ること」をポイントに挙げた。「福井県は学級作りが優れている」と自負する。

　背景に、三つの独自策があると県教育庁は説明する。一つは少人数学級。国の標準は小１が３５人、小２～中３が４０人だが、福井では小１から小４まで３５人、小５、小６は３６人、中１は３０人、中２、中３は３２人としている。

　二つ目は中学の「縦持ち」。一人の教員が同学年の複数学級を担当する。「横持ち」の方が授業準備の面で効率がいいが福井では、一人の教員が複数学年を担当し、教員同士が協力する。そして三つめは、頻繁な教員の学年会議。週１回は開き、子どもの状況などについての情報共有を心掛けている。視察に訪れる他の都道府県からは、きめ細かさに驚かれるという。

　文科省が小６と中３を対象に行っている全国学力調査でも福井はトップクラスだ。県教育庁は「体力作りに限らず、学校が一体となって取り組む文化がある」と胸を張る。

　「息子に、女だからって限定するのは女尊男卑。ふざけてる、と言われた。私の育て方が悪かったのか」（静岡、５０歳女性）

　「レディースデーがあるなら、メンズデーも」という意見も多かった。一部の映画館などで実施している例もあるが、広まらないのは、商売上の理由があるようだ。「女性は複数で来るから効果があるが、男性はカップルだから、メンズデーをやっても客が増えないと聞いたことがある」（東京、５６歳男性）

　もうかる、もうからないだけでなく女性が優遇されてしかるべきだという考え方には、もちろん理由がある。

　京都の女性（７５）は「女性ばかりでなく、差別されてきた人たちへは立ち遅れている分援助しないと、その人たちの自立ははかどらない」。その上で「女性が公的に政治参加できるようになってから７０年しかたっていないという認識がなく、表面の日常だけ見て男性差別だという若人がいるのにはへきえきする」とつづる。

　たとえば、母子家庭はその多くが、経済的逆境にある。神奈川の女性（４６）は映画館のレディスデーに感謝していると書いた。

　「離婚後、母子家庭で家計は厳しかったですが、千円で見られるレディスデーの映画館に行くことは、私にとって世界を広げてくれる大切な時間でした」

　一方、全く別の観点から、性を限定したサービスに問題点を指摘する意見も寄せられた。

　「（性自認が）どちらでもない方や、見え方と逆の性別の方はどういう気持ちで受け止めているんでしょう？窓口で、レディーです、と言ってまじまじと見られたリというのも、嫌なことかもしれない」（徳島、５０歳女性）、「性認識が不安定だったとき、実際の性とは別の優待デーに行き、不審げにされた」（岩手、２６歳女性）。

　ちなみに、男女別に集計すると、レディスデーに賛成するという回答は、女性が８７％、男性が６０％。選択肢にあたる「その他」を選んだ人に限ると、４３％にとどまった。

「男性限定」少ない理由

　女性優遇を「逆差別だ」と指摘する意見を目にすることが、ネットなどで増えています。商業施設で特定の日に女性限定で特典をつける「レディースデー」も、やり玉にあげられがち。しかし、アンケートでは、男性を含めて７割以上のの人たちが、レディースデーに「賛成」と回答しました。

　「女様」。ネット上では、女性ばかりが優遇されていると主張する人たちが、女性をこう呼んで揶揄する。

　その「優遇」にはレディースデーはもちろん、民間企業が意図して女性役員を増やすこと、政治の世界で女性議員を一定割合以上にする「クオータ制」、果ては通勤電車の女性専用車両も含まれているようだ。最近は東京大学の女子学生向け家賃補助も「炎上」していた。

　「レディースデー」への賛成はが目立った今回のアンケートでも、「逆差別」と受け止めている人はいた。

　「日本の女性地位向上が叫ばれているのに、一方でこのようなものがあるのは矛盾も甚だしい。女性も女性である。自分に都合がよいことは黙している！これでは自立は難しい」（千葉、８０歳男性）、「生まれもった状態によって差別してはいけないというのは世界のトレンドなのに、女性だけを優遇するのは世界的に見ても恥ずかしいこと」（大阪、４０歳男性）。

　朝日新聞の「声」欄でも、レディースデーに反対する意見が何度か掲載されてきた。最近では２月と３月にそれぞれ２１歳と２７歳の、名前から推測するにおそらく男性からの投稿があった。

　比較的若い世代の男性に共有されている問題意識なのかもしれない。