清涼飲料メーカーがスマートフォンアプリと連動した自動販売機のサービス拡充に力をいれている。コンビニエンスストアなど客が流れるなか、原材料を表示して増加する訪日外国人を取り込んだり、ポイント付与で顧客を囲い込んだりして集客力を高めるのが狙いだ。
スマホアプリ連動
専用アプリをダウンロードしたスマホで自販機に展示された商品を撮影すると、英語や中国語などで原材料を表示するサービスを展開するのが、ポッカサッポロフード＆ビバレッジだ。日本の自販機はジュース、コーヒー、水まで種類が豊富なうえ、コーヒーだけでも無糖や砂糖入りなど選択肢も多様で訪日外国人に人気だ。
ただ、「宗教上の理由などで原材料を気にする外国人が多い」（同社）とサービスを思いついた。昨年７月にサービスを開始し、これまでに対応自販機を全国で３００台設置。２０２０年の東京五輪に向け、訪日客のさらなる増加が見込めるため、同社は「今後も対応を強化する」（広報）方針だ。
日本コカ・コーラグループは「１５本買うと１本無料」というサービスを展開。スマホを自販機にかざし購入すると、１本につき１スタンプが付与される。決済機能のあるスマホに加え、現金でも購入でき、１５スタンプたまると自販機で商品と交換できる。昨年４月から対応自販機の導入を始め、昨年末までに１４万台を設置。担当者は「評判は良く、普及に力を入れたい」と意気込む。
昨年１０月からオフィス向けに特化した自販機サービスを始めたのが、サントリー食品インターナショナルだ。「健康」をキーワードに、特定保健用食品（トクホ）飲料を１本買うと、通常飲料より多い５ポイント（通常飲料は１ポイント）がたまる。歩数計アプリを活用し、１週間で一定の歩数を歩けばポイントがもらえるサービスも展開。１ポイントは１円換算で、規定ポイントに達すればトクホ飲料と交換できる。
変わり種はキリンビバレッジの「自撮り」サービスだ。商品を購入すると自販機内のカメラが客を撮影、画像は無料通信アプリ「LINE（ライン）」を通じて受け取れる。首都圏の商業施設など２０ヵ所に設置し、普及に力を入れている。
飲料総研によると、日本の清涼飲料水市場は、茶やミネラルウオーターなどの普及で１５年は０６年から８％増の１８億４９００万ケースに拡大。ただ、日本自動販売機工業会の調査では、コンビニなどでの購入者が増えたことで、１５年末の飲料の自販機台数は０６年から３．２％も減少している。競争環境が厳しさを増すなか、「飲料メーカーにとって利幅が大きい自販機の売り上げは経営の生命線とされる」（アナリスト）だけに、各社のサービス競争は今後も続きそうだ。
