メダル・選手村食器提案へ
２０２０年の東京五輪・パラリンピックを機に、自分たちの暮らす街の名物を世界に発信し、地域活性化につなげようという動きが全国に広がっている。特産品や郷土の味、観光名所など、「お宝」は様々だ。
金属洋食器、鍋などのハウスウェアで国内生産量の９割を占める新潟県燕市。五輪・パラリンピックの選手村の食堂で地元の食器や厨房器具を使ってもらおうと２年前、市やメーカーなどがプロジェクトチームを立ち上げた。メンバーの一人、山崎修司さん（４１）はノーベル賞晩餐会で使われているスプーンやフォークをつくる山崎金属工業の工場長。「日本の職人の技が詰まっている燕の洋食器を世界にアピールしたい」
三重県菰野町は伝統の「菰野ばんこ」と呼ばれる蚊やり豚などの陶器を売り出そうと考えている。選手村近くの会場を借り上げ、「免税で特産品アンテナショップの運営」をイメージ。漆の産地・岩手県二戸市は「浄法寺漆」を使ったメダルを、静岡市は伝統工芸の駿河漆器と駿河蒔絵の技術を使い、富士山を描いたメダルケースを提案する。
昨年６月には、五輪・パラリンピックを通じて特産品を活用したいと考える自治体が「主張連合」を発足。１１月時点で４７都道府県の計３５０市町村が加わる。新潟県三条市の国定隼人市長（４３）は「オリンピックを東京だけのものにするわけにはいかない」。
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