ウィルス原因「ネット上で偽画面」相次ぐ
パソコンに感染したコンピューターウィルスが原因でクレジットカード情報を盗まれ、身に覚えのない買い物をされる被害が相次いでいる。被害が急増しているインターネットバンキングによる不正送金と手口が共通しており、１００万円を超える買い物をされたケースもあった。カード会社や業界団体は利用者にウイルス対策ソフトの導入などをよびかけている。
パソコンがウイルスに感染していると、月々の利用額の確認などをするためカード会社の正規サイトにアクセスした際、通常は打ち込む必要がないカード情報の入力を求める別の画面が連動して開く。ネットショッピングの際に必要なカード番号や有効期限、セキュリティーコードなどを入力させ、盗み取る手口だ。ネットセキュリティー大手、トレンドマイクロによると、５月ごろから国内で増え始め、６月には同社の対策ソフトが検出しただけで約９３００件が確認された。
ネットセキュリティー会社、セキュアブレインがウイルスを解析したところ、国内の主要なカード会社２０社のサイトで別画面が開く仕組みになっていた。
日本クレジット協会の調べでは、クレジットカードの不正使用による被害は２０００年に３０８億円にに達したが、１３年には７８億円にまで減少した。
各社がカードのＩＣ化を進めた結果、カードの磁気情報を盗んで偽造カードを作るスキミング被害が減少したためだ。
ただ、数年前からメールなどで利用者を偽サイトに誘導する「フィッシング」などネット経由で情報をだまし取る被害が拡大。今回、さらに巧妙な手口のウイルスが確認されたことを受け、協会やカード会社はホームページなどで詳細な手口を紹介するなど注意喚起に乗り出した。
盗まれた情報で買い物をされた場合の被害は原則カード会社が保証している。
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